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院長ブログ

産婦人科医が思春期に関わることの重要性

「学校医」というと、内科、小児科、眼科、耳鼻科ですが、今年度(H30年度)から横浜市医師会学校医部会の会議に、産婦人科も参加させていただくことになりました。

産婦人科は妊娠したら行くところと思われていた時代もありましたが、今はそうではありません。産婦人科の領域は主に①腫瘍、②周産期、③生殖医療、④ヘルスケアに分類されますが、それぞれの分野で思春期からの介入が求められています。

<腫瘍>
子宮頸がんが若い女性で増えています。将来妊娠を希望している女性の子宮摘出をゼロにしたいというのが現場の声です。HPVワクチンで全体の60~70%、20代では90%予防できるにもかかわらず、積極的勧奨が中止されたままです。しかし、現在も定期接種であることに変わりはなく、小6年から高校1年までは無料で接種できます。有効性・安全性のデータが国内からも出始め、日本産科婦人科学会は一刻も早いHPVワクチンの接種勧奨再開を求めてます。

<周産期>
望まない妊娠は、中絶、あるいは出産したとしても虐待につながりやすいという問題があり、思春期から妊娠についての正しい知識が必要です。

<生殖医療>
不妊症治療の現場では、子宮内膜症合併患者の妊娠率が低いことが課題です。月経痛のある女性は将来子宮内膜症になりやすいので、思春期からの介入が重要です。

また、クラミジア感染などの性感染症も不妊症の原因になるので、思春期から予防の知識を伝えていくことも大切です。

<ヘルスケア>
低用量ピルが2008年に月経困難症(月経痛)の治療薬として保険適用になってから、思春期の女子にも処方しやすくなりました。低用量ピルには、月経量減少や月経前症候群(PMS)の改善、ニキビや多毛症の改善、子宮体がん、卵巣がん、大腸がんの発症を抑制することもわかっています。

子どもたちが月経痛のない学校生活ができ、将来の様々な疾患予防もできるように、産婦人科医は支援していきたいと考えています。

 カテゴリー:子育て、思春期  2018年12月03日

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